トピックハブ

安全と規格

主要なロボット安全規格がそれぞれ何を対象とし、互いにどう関係するかを解説します。リスクアセスメント、産業用ロボットとロボットセル、協働アプリケーション、サービスロボット、安全関連制御システム、ロボットセキュリティを扱います。

更新 2026年11月14日 · ロボット安全、リスクアセスメント、ISO 12100、ISO 10218、ISO/TS 15066、協働ロボット、ISO 13482、ISO 13849、IEC 62061、パフォーマンスレベル、機能安全、IEC 62443、ロボットセキュリティ

概要

人の近くで工具を高速に動かせるロボットは、稼働を始める前に安全性の根拠(セーフティケース)を必要とします。その根拠は三つの要素からなります。アプリケーション全体のリスクアセスメント、既知の信頼性レベルで構築された安全機能、そして近年ではネットワーク経由の改ざんに対する保護です。これらをどう進めるかは国際規格に定められています。このハブページでは、主要なロボット規格がそれぞれ何を対象とし、誰に適用され、互いにどう関係するかを説明します。ロボットを統合するエンジニア、ロボットのソフトウェアを書くエンジニア、安全エンジニアと話をする必要があるエンジニアを対象としています。

重要な考え方

リスクアセスメント、ロボット、ロボットセル

すべてのロボット安全規格は、リスクアセスメントを土台にしています。ISO 12100:2010は、機械類に共通する一般的な手法を定めています。機械のライフサイクル全体にわたって危険源を同定し、リスクを見積もって評価し、低減するという手順です。リスク低減の方策は、まず本質的安全設計、次に安全防護と付加保護方策、最後に使用上の情報という順に進めます。本稿執筆時点で、ISOはこの規格を見直し中としています。

アプリケーションを定義危険源の同定リスクの見積り評価許容可能?文書化と妥当性確認はいいいえ次の順にリスクを低減1. 本質的安全設計2. 安全防護、付加保護方策3. 使用上の情報再評価新たな危険源
ISO 12100の考え方に沿った、ロボットアプリケーションのリスクアセスメントの流れを簡略化したものです。リスク低減の各段階で新たな危険源が生じうるため、ループは危険源の同定に戻ります。この図は当サイトが作成したもので、規格に掲載された図ではありません。

ISO 10218シリーズは、この手法を産業用ロボットに適用したものです。ISO 10218-1:2025はロボット本体を半完成機械として扱い、その本質的安全設計、保護方策、使用上の情報を対象とします。ISO 10218-2:2025は、ロボットをアプリケーションやロボットセルに統合する工程を対象とし、設計から立ち上げ、運用、保守までを扱います。2025年版は2011年版を置き換えるものです。ISOのカタログページによれば、主な変更点は、機能安全の要求事項の明確化、機能安全に関するロボットの2つのクラス分け、安全に影響する範囲でのセキュリティの要求事項、そして以前はISO/TS 15066にあった協働アプリケーションの内容の取り込みです。実務上のポイントは、Part 1に適合したロボットを使っても、それだけで安全なロボットセルにはならないことです。Part 2のアセスメントには、工具、ワーク、レイアウト、周囲の人がすべて含まれます。

協働アプリケーション

ISO/TS 15066:2016は、協働産業用ロボットシステムとその作業環境に関する技術仕様書で、ISO 10218を補足するために作成されました。一般には、協働の4つの方式で要約されます。安全適合監視停止、ハンドガイド、速度・間隔監視、動力・力制限です。ISOのページでは、現在も発行済みとされ、改訂予定と表示されています。協働ロボットは、こうしたアプリケーション向けに設計されたロボットです。協働ロボットそのものが安全なわけではありません。ナイフや高温の部品を持った協働ロボットは、力の制限値がどうであれ危険源になります。つまり協働とは、アプリケーションとそのリスクアセスメントの性質です。

パーソナルロボットとサービスロボット

ISO 13482:2014は、産業以外の場面で人の近くで働く生活支援ロボットの安全要求事項を定めており、3種類のロボットを対象としています。対象をパーソナル用途とプロフェッショナル用途のサービスロボットに改めた改訂版が、ISO 13482として作成中です。本稿執筆時点で、当サイトでは発行済みかどうかを確認できませんでした。ISOのページで確認してください。

安全機能とセキュリティ

ライトカーテンが遮られたときの保護停止や、人が近くにいるときの速度制限といった安全機能は、既知の信頼性で動作しなければなりません。こうした機能を担う制御システムの設計と統合の方法は、2つの規格が扱っています。ISO 13849-1:2023は、ソフトウェアを含む制御システムの安全関連部の手法を定め、パフォーマンスレベルで評価します。アプリケーションにどの安全機能が必要か、それぞれにどのレベルが要求されるかは、この規格では決まりません。それはリスクアセスメントと、ISO 10218のような製品規格から導かれます。IEC 62061(2021年の第2.0版と2024年の追補1)は、IEC 61508の下に位置する機械分野のセクター規格として、同じ範囲を扱います。

ロボットセキュリティは、今や安全の一部です。工場ネットワーク上のコントローラ、ティーチペンダント、あるいはどのノードからでも接続できる状態のROS 2グラフは、安全に関わる設定の変更に悪用されるおそれがあります。IEC 62443シリーズは、産業オートメーション・制御システムのセキュリティを扱います。たとえばPart 4-1:2018は、セキュアな製品開発ライフサイクルの要求事項を定めています。ISO 13849-1:2023も、セキュリティの問題が安全機能に影響しうることに触れています。ROS 2では、SROS2が、鍵、証明書、アクセス制御を使ってDDS-Security上で動作させるためのツールを提供しています。

どこから始めるか

まずロボットとは何かで用語を押さえ、次に制御ハブで、安全機能が運動制御に対してどこに位置するかを確認してください。ROS 2とミドルウェアのハブでは、SROS2が保護するグラフについて説明しています。Universal RobotsとFrankaのプラットフォームページでは、2社の協働ロボットメーカーを紹介しています。ISOのロボティクス委員会カタログには、発行済みのロボティクス規格がすべて掲載されています。

ツールとプラットフォーム

文書またはツール 対象 発行元
ISO 12100:2010 機械類の設計の一般原則、リスクアセスメントとリスク低減 ISO
ISO 10218-1:2025 半完成機械としての産業用ロボットの安全 ISO
ISO 10218-2:2025 産業用ロボットのアプリケーションとロボットセル ISO
ISO/TS 15066:2016 協働産業用ロボットシステム ISO
ISO 13482:2014 生活支援ロボット。サービスロボット向けの改訂作業中 ISO
ISO 13849-1:2023 制御システムの安全関連部、パフォーマンスレベル ISO
IEC 62061:2021+AMD1:2024 機械類の安全関連制御システムの機能安全 IEC
IEC 62443シリーズ 産業オートメーション・制御システムのセキュリティ IEC
SROS2 DDS-Security上のROS 2、Apache-2.0 ROS 2プロジェクト

よくある間違い

  • ロボットの認証だけを取り、ロボットセルを忘れる。アセスメントには工具、部品、レイアウト、人が含まれます。
  • 「協働ロボット」を安全性の格付けとして扱う。協働はアプリケーションの性質です。
  • リスクアセスメントを設計時に一度だけ行い、工具・レイアウト・プログラムを変更した後に見直さない。
  • 安全機能を通常のアプリケーションコードで実装する。安全機能は安全適合のハードウェアとソフトウェアの上で動かします。
  • コントローラやROS 2グラフを、共有ネットワーク上で開いたままにする。
  • 規格を記憶や二次的な要約から引用する。最新版を購入して読んでください。

さらに深く

最近の論文

  • Runtime Safety and Emergency Stops on a Full-Size Humanoid: Deployment Lessons and a Case for Graduated Force Authority

    M. Conway, Y. Zhang, A. Devaraj et al. · arXiv cs.RO · ダイジェスト

    本論文は、著者らがUnitree H1-2ヒューマノイド向けのオープンソース自律ソフトウェアに組み込んだ安全レイヤについて説明しています。このレイヤは制御ソフトウェアとは独立して動作し、すべての関節指令を位置・速度・トルクの制限と照合します。状態推定値が古くなった場合や、有線の非常停止スイッチが押されたり抜かれたりした場合には、ロボットを停止させます。モデル予測制御(MPC)による下半身コントローラを用いた実機での押し試験では、ロボットは一度もバランスを回復できず、オペレータが毎回非常停止を押しました。停止するとバランス制御が失われるため、ロボットは転倒しました。マニピュレーション用に設定した関節制限は通常の歩行でも超過し、同じ停止を引き起こしました。著者らは、オペレータやバッテリパックのそばでは、停止の原因そのものよりも転倒のほうが大きな害をもたらしうると主張しています。そして、責任者を明示した上で力の権限を段階的に付与することを提案しています。ただし、これは実運用の経験から論じた立場であり、検証済みの手法ではありません。